マイホーム購入の諸費用&抑える方法

 

マイホームの購入を検討し始めると、住宅展示場やショールームなどに足を運ばれる方が多いと思います。
そこには、真新しくてオシャレな空間が広がり、きっと新生活への夢も膨らむはずです。

 

しかし、マイホームを購入するためには、不動産広告に記載されている物件価格の他に、多くの諸費用が発生することをご存知ですか?
そこで今回は、この諸費用についてご紹介したいと思います。

 

諸費用にはどんなものがあるの?

マイホームの購入手続きを進めていくと、各段階で以下の諸費用が発生します。

 

売買契約時
  • 印紙税
  • 登録免許税、司法書士報酬などの登記費用(※)
  • 仲介手数料(※)
  • 固定資産税精算額

 

住宅ローン借入れ時
  • 事務手数料(※)
  • 保証料(※)
  • 印紙税
  • 団体信用生命保険
  • 火災保険料(※)
  • 登録免許税、司法書士報酬などの登記費用(※)

 

購入後
  • 不動産取得税(購入時の1回のみ)
  • 固定資産税(毎年)
  • 都市計画税(毎年)
  • 引っ越し代(※)

 

諸費用っていくら位かかるの?

これまで主な諸費用を挙げてきましたが、諸費用の種類がいかに多いかご確認頂けたと思います。
では、こうした諸費用をまかなうためには、一体いくら用意すればよいのでしょうか?

 

マンションや戸建て住宅、新築や中古住宅かによってその額は変わってきますが、
おおよそ物件価格の1割程度と考えておくと安心です。

 

諸費用を抑えることはできるの?

マイホームは大きな買い物ですから、なるべく良い物件を、なるべくお得に手に入れたいものです。
そこで、諸費用を抑える方法について考えてみましょう。

 

先ほど、諸費用の種類を挙げましたが、(※)印のついたものは費用を抑えられる可能性があります。
具体的にみていきましょう。

 

司法書士の報酬

報酬額は、各司法書士が定めています。
不動産会社や銀行が提携する司法書士へ依頼することが多いですが、不動産会社や銀行の了承が得られれば、報酬額の交渉や、他の司法書士への依頼が可能となる場合があります。


仲介手数料

不動産会社への仲介手数料は、宅地建物取引業法でその上限額が定められています。
買い手が付かない期間が長かった物件など、状況によっては、手数料の引き下げに応じてくれる場合があります。


事務手数料、保証料

事務手数料を○万円とする銀行や、物件価格の○%とする銀行があります。

 

一般的に、○万円と設定している方が初期費用は少なくなります。
保証料を無料とする銀行もありますが、この場合、事務手数料は、物件価格の○%と設定されていることが多いです。
両者のバランスをみて、より有利な銀行で借り入れるのが得策といえます。

 

火災保険料、引っ越し代

火災保険は、パッケージ化された商品やカスタマイズがしやすい商品など、各保険会社によって魅力が異なりますので、複数の会社に見積もりをとって費用と内容の比較を行いましょう。
引っ越し代についても、複数の会社に見積もりを依頼し、それを基に価格交渉をしていきましょう。

 

以上のような方法を使って、少しでもお得にマイホームを手に入れましょう!

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